実際に旅行保険で支払われるものってなに？

最終更新日 : 2020年07月11日

クレジットカードに付帯する海外、国内旅行傷害保険があります。最高で○○○○万円とか、傷害治療費用、疾病治療費用など難しい用語が並びます。

実際にこれらの旅行保険で、保険会社から支払われるものはなんなのか？いつ申請するの？海外では立て替え？など素朴な疑問が浮かんできます。そこで、どのようなケースで支払われるのか詳細を見ていきます。

海外旅行傷害保険で最も多い支払い事例が「傷害治療費用」と「疾病治療費用」

クレジットカードの付帯保険で、最も利用されるのが「傷害治療費用」と「疾病治療費用(しっぺいちりょうひよう)」になります。各カードではこの2つの費用が充実していなければ、意味がありません。ちょっとしたことでも、お世話になる可能性が高いからです。

傷害治療費用の例

滞在中にジョギングやウオーキングをしていて足首を捻挫して病院で治療
ホテルの部屋の段差につまづき、頭部を強打して裂傷。病院で3針縫った
スーツケースを持ち上げた瞬間にぎっくり腰になり、救急車で病院に運ばれた

簡単にいうと、軽くケガをした治療の扱いになります。各保険会社などの統計などによると、これらのケースは実に多くあります。日本と勝手の違うホテルや建物のつくりなど、意外に負傷するケースが多くあります。傷害治療費用は、ケガや負傷に関する病院での治療にかかった費用に対して、保険金が支払われます。

疾病治療費用の例(しっぺいちりょうひよう)

搭乗中に持病が悪化して、入国後に現地の病院で診察後、投薬治療を受けた
現地でインフルエンザにかかり、病院で点滴などの治療を受けた
現地で慣れない環境の変化に対応できず、胃腸炎にかかり、病院で投薬治療を受けた

これは、部類として完全に病気を病院で治す系に入ります。病院での治療費に対して保険金が支払われます。体調が万全ではなく時差があれば、なおさら病気にかかるリスクもあります。海外ではアルコール度数の強い酒類も多く、ひどい二日酔いで脱水症状になり、点滴を受ける旅行者も多くいます。

付帯保険の最高額では、傷害死亡・後遺障害になります。ただし、病気で死亡した場合の「疾病死亡」については、ほとんどのクレジットカードの付帯保険では対応していません。

国内旅行傷害保険は傷害死亡・後遺傷害のほか、手術費用、入院・通院の日数分の保険金が支払われるのが一般的です。

現地での医療費は立て替え？キャッシュレス？

海外旅行中に、それほど現金を持つことも無いと思います。持っていても滞在中の費用の用意として、少し多めに持つくらい。病気になって10万円や30万円などの用意は普通誰もがしていません。さらに救急車を呼んでそれだけで数万円など・・・、病気よりその方がパニックになりそうです。

で、実際のところ医療費はどうなるの？となりますが、原則は「立替え」になります。医療費が高額になり、支払いをどうするかなどの確認が必要な場合は、病院と保険会社との話し合いでキャッシュレスになる場合もありますが、原則、立替えは頭に入れておきましょう。

本人の傷害や疾病以外にも保険金が支払われる

クレジットカードの海外旅行傷害保険では、本人のケガや病気以外にも保険金が支払われます。海外ならではの事情を考慮した内容で、付帯保険のある多くのカード会社が導入しています。

救援者費用の例

単身で海外旅行中に交通事故に遭って現地の病院に入院。日本から家族が駆けつけた
家族で旅行中に1人が病気、事故に遭って入院。滞在期間を延長して、帰りの航空券を取り直した

入院中の本人の身の回りの世話のため、日本から駆けつけた親族らの航空券、滞在費などが保険金で支払われます。この場合、急を要するため、パッケージツアーなどに申し込む時間がありません。通常よりもかなり高額になるので重宝します。

さらに、現地滞在中でも入院した本人の世話のため、延長した宿泊代、取り直した航空券代なども対象になります。通常のカードの付帯保険では100万円以上に設定しているケースが多いです。

賠償責任の例

宿泊しているホテルの備品を破損させた
バスルームから水があふれ、部屋に損害を与えた

賠償責任は、付帯保険の最高額と同額に設定されているケースが多くあります。実際に海外の水回りは、給水のバルブが日本と逆だったりするケースも多く、事故も多く起きています。小さい子どもがいるファミリーでは、ホテルの備品を誤って破損させるケースもあります。日本なら少々の破損では、ホテル側から請求されませんが、海外ではかなり厳格な対応になる場合もあります。

この他に「携行品損害」では身の回りの品物が破損、盗難に遭った場合に「時価」で算定した金額が支払われます。「ショッピング補償」では、購入した商品の破損・盗難などに対して、購入から90日以内に限って補償してくれます。一定の自己負担金が必要になるケースがあります。